chrh858816 健康診断結果を“見るだけ”で終わっていませんか？産業医が解説する企業の健康管理とフォローアップの重要性
「社員の健康診断結果を“とりあえず回収して終わり”にしている」という状況は、決して珍しくありません。しかし、この“見るだけ”の対応で本当に良いのでしょうか。企業にとって、健康診断結果を正しく活用することは、従業員の健康を守るだけでなく、労働生産性の向上やリスクマネジメントの観点からも極めて重要です。
この記事では、健康診断結果の有効活用方法から「要再検査」と判定された社員のフォローアップ、さらには職場環境そのものを改善するための事例について、産業医の視点で解説します。形骸化しがちな健康診断を、企業と従業員が「互いにメリットを得られる仕組み」に変えていきましょう。
1. 健康診断結果が放置される現状
実際、多くの企業では健康診断結果を「配布して終了」「データは回収するけれど分析まではしない」状態に留めていることが多いようです。こうした形骸化した健康診断は、せっかく発見できるはずだった生活習慣病やメンタルヘルスの不調リスクを見逃す要因になります。
さらに近年は、「健康経営」「働き方改革」の推進が求められています。社員の健康管理を軽視すれば、企業イメージや生産性にも大きな影響が出ることは避けられません。健康診断を“活用”することは、単なるコストではなく、企業の未来を支える投資でもあるのです。
―――――――――――――――――――――――――――――――
2. 健康診断結果を“見るだけ”で終わらせるリスク
1) 放置される健康リスク
健康診断は、社員一人ひとりの生活習慣病やメンタルヘルス不調のサインを早期に見つける重要な機会です。しかし、再検査や精密検査が必要だと判定された社員に適切なフォローアップがなければ、
- 血圧や血糖値の異常がそのまま進行して重篤な合併症を引き起こす
- メンタルヘルス不調が悪化し、長期休職や離職につながる
といったリスクが高まります。
こうした問題が表面化すると、企業側には休職者の人員補填や医療費負担の増加といったコストがのしかかるため、結局は組織の損失になりかねません。
2) 企業の責任リスク
労働安全衛生法では、企業に対して従業員の健康を守る「安全配慮義務」が課されています。社員が要再検査の判定を受けているのにも関わらず、企業として何ら手立てを講じないままでいると、コンプライアンスや社会的信用の面で大きなリスクを抱えることになります。万が一、健康診断結果の放置によって労災認定や訴訟へ発展するケースが出れば、企業の信頼低下は免れません。
3) 生産性の低下
健康上の問題を抱える社員が増えると、欠勤や遅刻、業務中のパフォーマンス低下といった影響が出やすくなります。さらに、モチベーションの低下やチーム全体への悪影響が広がり、結果として会社全体の生産性が落ちる可能性も。将来的な離職が増えることで、人材確保や採用にも悪影響が及ぶことを考えると、健康管理を「後回し」にすることは企業経営の大きなリスクであるといえます。
―――――――――――――――――――――――――――――――
3. 産業医によるフォローアップ面談の重要性
1) 産業医面談が果たす役割
健康診断後に「問題がある社員」を可視化できたとしても、それをどうフォローするかが重要です。産業医は健康診断結果をもとに、個別の面談を実施して社員の生活習慣・業務状況・ストレス状況を確認し、必要に応じて医療機関の受診を勧めたり、会社に対して業務調整を提案したりします。
このように早期介入することで、生活習慣病が重症化したり、メンタル不調が深刻化したりする前に手を打つことが可能です。また、社員本人としても「自分の健康を会社が本気でサポートしてくれている」という安心感を得やすくなります。
2) 企業と従業員をつなぐ橋渡し
産業医は会社側と社員側の両方の立場を踏まえた専門家です。企業が健康対策に投資する意義や、安全配慮義務を果たす大切さを把握している一方で、社員のプライバシーに配慮しながら「実際に働く人が困っていること」や「改善すべき職場環境」などを把握します。
「要再検査」の通知やプライバシー保護の問題などを考慮しつつ、産業医は「会社へ適切に情報を伝える」「社員に安心して働ける道筋を提示する」両方を担うのです。
3) メンタルヘルス対策との連動
身体面の健康だけでなく、ストレスチェックなどのメンタルヘルス対策と健康診断結果をあわせて分析することで、社員のトータルな健康状態が見えてきます。ストレス過多の社員は、身体面でも血圧や肝機能などに影響が出る場合があるため、産業医面談を組み合わせると、より早い段階でメンタル不調を発見し、重大なうつ病や適応障害などを防止することにつながります。
―――――――――――――――――――――――――――――――
4. 「要再検査」社員への対応マニュアル
1) 要再検査の判定基準を知る
「要再検査」の判定は主に以下の項目で判断されることが多いです。
- 血圧（高血圧症）
- 血糖（糖尿病）
- コレステロール・中性脂肪（脂質異常症）
- 肝機能（肝炎、脂肪肝 など）
企業担当者や従業員にも、「どんな指標がどの程度の数値だと要再検査になるのか」をわかりやすく周知しておくと、本人や上司が早期に動きやすくなります。
2) フォローアップの流れ
- Step1：通知
産業医または人事・総務から対象社員に連絡し、「要再検査」や「精密検査」が必要であることを伝えます。 - Step2：面談やヒアリング
社員本人の生活習慣・ストレス要因・業務量などを確認し、必要性を認識してもらいます。 - Step3：受診勧奨・通院サポート
医療機関の情報提供、検査日程の調整、会社としての休暇取得のしやすい雰囲気づくりなど、実際に受診・通院を進めるうえでのサポートを実施します。 - Step4：就業上の配慮
検査結果が出た後、産業医の意見に基づいて業務調整や定期的なフォロー面談を行います。
3) 本人のプライバシー保護
要再検査と判定された社員の健康情報は、守秘義務の対象です。産業医や担当部署だけで情報を管理し、当人が同意しない限り、部署全体で共有するのは避けなければなりません。「健康相談を受けると上司に筒抜けになる」と社員が感じてしまうと、フォローの機会を失う恐れがあるため、プライバシー保護の姿勢を明確に示すことが重要です。
―――――――――――――――――――――――――――――――
5. 健診結果を活用した働き方改善の事例
事例1：生活習慣病リスク群への早期介入
健診結果を集計した際、「血圧と血糖値がやや高めの社員」が一定数いるとわかった企業では、産業医や保健師によるグループ面談を実施。食事や運動といった生活習慣の見直しを促し、定期的なフォローアップ面談を重ねた結果、糖尿病や高血圧の重症化を防ぎ、長期的には休職ゼロを達成したケースも報告されています。
事例2：メンタルヘルス不調予備群の発見
夜勤や長時間残業の社員が多い企業で、「健診結果に微妙な異常値（肝機能や血圧など）が見られる人が増加している」と判明。さらにストレスチェックと合わせると、高ストレス者としても判定される社員が多いことがわかりました。そこで産業医が個別面談を提案し、業務量やシフトを調整したことで、うつ病などの長期休職を未然に防いだ例があります。
事例3：部署単位の環境改善
部署ごとに健診結果を集計した際、「特定部署だけ脂質異常症や胃腸障害が多い」という傾向が判明。詳しく調べると長時間労働が常態化し、休憩や栄養バランスを取る時間が不足していたのです。企業は、部署全体の残業削減や休憩の徹底、食事支援制度の導入などを実施。その結果、社員の健康状態だけでなくコミュニケーションの改善や生産性向上にもつながったといいます。
―――――――――――――――――――――――――――――――
6. 健康管理を促進するために企業が取り組むべきこと
1) 健診結果の共有と情報管理
- 産業医や保健師との連携
従業員の同意を得たうえで、必要な範囲で健診データを共有し、保健指導や個別フォローに活用しましょう。 - プライバシー保護
組織として閲覧権限を明確にし、管理職や周囲に不必要な情報が漏れないようにすることが大切です。
2) 産業医や専門家との連携体制の強化
産業医のみならず、保健師や管理栄養士、心理カウンセラーなど、幅広い専門家とチームを組むことで総合的な健康管理が実現します。定期的に情報共有や会議を行い、企業全体でサポート体制を作りましょう。
3) 健康教育・セルフケア意識の向上
社員一人ひとりが自分の健診結果に興味を持ち、生活習慣を改善するための学習機会を設けると、長期的な健康リテラシー向上につながります。
- 社内研修やセミナーで健康情報を提供
- 社内SNSや掲示板で定期的に健康情報を発信
- 検診データをもとにした健康イベントの開催
4) フォローアップ面談を制度化する
健康診断後の産業医面談を「オプション」ではなく、「必須」または「推奨制度」として設ける企業が増えています。企業ルールとして明文化することで、社員も「相談していいんだ」と利用しやすくなり、早期介入のチャンスを逃しにくくなります。
5) 経営トップのコミットメント
経営層が「健康管理は会社の戦略的投資」として発信すると、全社的な取り組みにしやすく、社員の受け止め方もポジティブになります。トップメッセージを発信し、健康経営の一環として着実に実施することで、離職率の低下や組織活性化に結びつく例は少なくありません。
―――――――――――――――――――――――――――――――
7. まとめ
健康診断結果の活用は企業と従業員双方にメリット
健康リスクを早期に発見し、生活習慣病やメンタルヘルス不調を未然に防ぐことができれば、結果的に休職や離職を減らし、生産性の維持・向上につながります。これは“健康経営”の大きな柱であり、企業にとっては長期的な投資効果が大きいのです。
産業医によるフォローアップ面談がカギ
要再検査の段階から面談を行い、働き方や生活習慣の改善を早めに促すことで、深刻な事態を防げます。また、メンタルヘルス面でも、ストレスチェックの結果とあわせてフォローすることで“身体と心”の両面から社員を支援できます。
企業の仕組みづくりが重要
健診結果を「ただ見るだけ」で終わらせず、情報を活かせる仕組みや制度を整備しましょう。専門家との連携体制や社員向けの健康教育、経営トップのコミットメントなど、組織全体で取り組める環境づくりが肝心です。
今こそ“見るだけ”で終わらせず、健康診断を“活用”する企業文化へシフトする時期に来ています。
8. 産業医がおすすめする今後のアクション
- 健康診断後のフォローアップ面談制度を整備する
面談のフローや連絡ルートを明確にし、社員がいつでも相談しやすい環境を整備しましょう。 - 「要再検査」の従業員に速やかに対応できるフローを構築する
実施責任者や産業医の役割分担を決め、プライバシー保護と再検査受診を両立する仕組みを。 - 定期的なデータ分析で、働き方や健康指導の効果を検証する
毎年の健診データと職場環境を照らし合わせて改善策を見出し、次年度につなげます。
―――――――――――――――――――――――――――――――
健康診断結果を「見るだけ」で終わらせるのは、企業にとって大きな機会損失です。産業医のフォローアップ面談や組織的な取り組みを通じて、従業員の心身の健康を支えることは、企業の成長や業績向上にも直結します。
「健康診断結果の活用」に本腰を入れることで、社員のワークライフバランスやパフォーマンスを高める第一歩を踏み出してみませんか。具体的な導入や改善についてご相談があれば、ぜひお気軽にお問い合わせください。
産業医 / 健康経営エキスパートアドバイザー 松田悠司